人事制度・福利厚生
みなさんの仕事をバックアップする各種制度
当社では、みなさん自身が「安心・快適」に、そして「夢・感動」を持って働き続けることができるように、多様な仕事経験を通じてキャリアアップすることができる制度、そして仕事と生活のバランスをとることができるワークライフバランス制度を用意しています。
- 雇用体系（働き方）/ 資格体系
- 将来のキャリア目標と人材育成のステップを示します。仕事と生活のバランスが取れる働き方の選択肢を用意しています（短時間勤務、日数短縮勤務など、認定は必要）。
- 賃金制度 / 評価制度
- 当社経営理念を実践する従業員を評価する評価・面談制度があります。仕事をするプロセスと成果が賃金に反映します。
- 休日・休暇 / 福利厚生制度
- ONとOFFのメリハリをつけて、効率よく働くことができるための休暇制度があります。育児休職は子供が３歳になるまで取得可能など育児と両立支援も充実しています。
- 配置 ・人材育成制度
- 将来の目標に向かって、自らの能力を伸ばし、視野を広げるためのジョブローテーションや教育・研修制度があります。
あなたの成長を支援する教育・研修制度
「自ら学ぶ（自己啓発）」「職場で伸ばす（職場での指導・養育）」「会社が伸ばす（各種研修制度）」という３つの柱で人材育成支援を行っています。自己啓発や職場でのOJTを基本としながら、みなさんのステップアップをサポートする各種制度を用意しています。
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教育・研修制度
- 階層別研修
- 新卒新入社員研修、外部研修（通学またはWeb受講）、昇格時研修、コミュニケーション研修など、階層別に求められる能力開発支援を行います。
- テーマ別研修
- 職場で必要とされる専門能力やスキル習得に向けてテーマ別で設定します。小売業に関する基礎知識、テナントリーシングや契約書の知識などについて、外部研修の受講や集合研修を実施しています。
- 自己啓発支援
- 外部研修の選択受講、e-ラーニング、資格取得祝金制度、などを通じて、業務に必要な内容やそれ以外の汎用的な知識を身につける機会を設け、みなさんが「自ら学ぶ」ことを支援します。
ワークライフバランスを支援する福利厚生制度
子育てサポート企業、仕事と介護を両立できる職場環境を推奨する企業として厚生労働省の認定を受けており、「 くるみんマーク 」と「トモニンマーク 」を取得しました。
今後も仕事と育児・介護の両立を支援する環境整備に取り組みます。
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福利厚生制度
- 育児休業
- 最長、子が3歳になるまで取得することができます。
- 働き方の選択
- 育児や介護のため1日の労働時間を短縮、または週の労働日数を短縮することができます。
- 看護休暇
- 小学6年生までの子がいる場合、病気やけがをした子の看護のために休暇を取得できます。（対象の子が1人の場合は1年間につき5日間、2人以上の場合は10日間）
- マタニティ休暇
- 女性社員は妊娠中の療養のため休暇を取得できます。配偶者が同様の状況になった男性社員も取得できます。
- 子育てサポート窓口
- 育児と仕事の両立等にまつわる様々な疑問・悩みを相談できる社内専用窓口があります。
《 実際に制度を利用した社員の声 》
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子供の「初めて」を見逃すことなく成長を肌で感じることができる。今の私にピッタリな働き方！
3人（10歳、6歳、2歳）の子供をもつ母です。第一子の時から産休・育休等の制度を利用しています。当初は子供の体調不良などで急な休みや早退をすることが、他の従業員への負荷になるのではと不安に思っていました。しかし、一緒に働くみんなが気持ちよく全力でフォローしてくれ、また同社に勤める主人の仕事への理解と協力で、ストレスなく楽しく両立できています。 現在は短縮勤務の制度を利用し仕事をしていますが、子供の「初めて」を見逃すことなく成長を肌で感じることができるので、充実した毎日です。今の私にピッタリな働き方だと感じています。 当社では子供が3歳になるまでの間、申請により育休を取得することが可能です。店舗勤務をしている主人も子供との時間をゆっくり過ごすため、近々育休の取得を検討しています。
成城石井 品質管理担当 （15年目）
安心して働ける環境づくりへの取り組み
従業員が安心して働ける環境をつくるため、労働災害の防止や、心身の健康維持・増進に向けた施策を実施しています。 また、阪急阪神ホールディングスグループ全体でハラスメント対策に取り組んでおり、当社独自の相談窓口も設けています。
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- 労働安全衛生法に基づき、中央安全衛生委員会・安全衛生委員会を設置し、安全衛生管理について基本的な事項を定めています。
従業員の安全と健康の保持と、労働災害等を未然に防止する活動を行っています。
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- 社会保険加入者を対象に定期健康診断を行っています。検査項目における所見者への二次検査受診案内、産業医による健診結果の診断・指導等で、従業員が健康な状態で働けるよう努めています。
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- 専門のカウンセラーによる面談を受けることができる社外カウンセリングルームと、電話相談窓口を設けています。相談内容がカウンセラー以外に開示されることはありませんので、安心して利用することができます。